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CFDと信用取引の違い

個別株CFDと株式信用取引を、契約、期限、保証金、売り費用、権利、価格形成で比較します。

どちらも買い・売りとレバレッジを使えますが、借りる対象、価格、期限、権利処理が異なります。片方の自動代替にはしません。

信用取引は株式の資金・株券を借り、CFDは価格差を相対決済する

比較軸株式の信用取引個別株CFD
契約証券会社から資金または株券を借りて取引所で株式を売買原資産を取得せず、取扱会社との価格差を決済
対象取引所上場株式等。制度・一般信用と会社取扱いに依存国内外株式等。取扱会社が提示する銘柄に依存
期限制度信用は返済期限が最長6か月。一般信用は会社条件期限なし・期限あり、取扱終了等を銘柄ごとに確認
担保委託保証金と代用有価証券。追証・規制あり現金証拠金、必要証拠金、ロスカット等を会社ルールで確認
売り費用貸株料、制度信用では品貸料が発生する場合スプレッド、借株関連・金利調整等が発生する場合
権利信用取引固有の権利処理配当・権利相当額等の調整で、現物株主の権利ではない
価格・約定取引所の板・注文ルール取扱会社の売値・買値、相対取引の執行ルール

保証金率だけで選ばない

JPXは信用取引の委託保証金を原則として売買代金の30%以上と説明していますが、個別銘柄の規制や証券会社の条件で引き上げられる場合があります。CFDも証拠金率が低いほど有利とは限らず、同じ価格変動なら想定元本が同じ建玉の価格差損益は概ね同じです。

100万円相当の建玉 × 5%の不利な変動 = 価格差だけで5万円の損失

上の数値は仕組みを比べる仮定です。信用取引の金利・貸株料・品貸料、CFDのスプレッド・調整額、双方の執行差は別に加わります。

個別株を取引する前の使い分け

  1. 目的株式市場の板で特定銘柄を売買したいか、価格変動への短期エクスポージャーが欲しいか
  2. 権利現引き・現渡しや株式保有へつなげる必要があるか
  3. 期限制度信用の返済期限、一般信用条件、CFDの期限・取扱終了を比較
  4. 売り在庫貸借銘柄、売り禁・規制、CFDの新規売り可否を当日に確認
  5. 全費用予定数量・予定日数で往復費用と保有費用を円換算

片方が使えない場合の自動代替にしない

信用売りが規制された、またはCFDの売り受付が停止されたという理由だけで、もう一方へ数量を移してはいけません。取引単位、価格形成、通貨、取引時間、権利処理、ロスカットが変わるため、新しい取引として計画を作り直します。

一次情報:日本取引所グループ「信用取引制度の概要」信用取引・貸借取引に関する規制日本証券業協会「証券CFD取引において想定されるリスク」(2026年7月17日確認)。

編集方針:一般的な情報提供であり、個別の投資助言ではありません。商品条件は公式書面が優先され、実質的な変更があった場合だけ確認日と本文を更新します。